韓国の旅客船「セウォル号」沈没事故から早1ヶ月。日本の海保ならどう対応するか？という記事がありました。「セウォル号」の沈没事故では、船長ら乗員が殺人罪で起訴され、韓国海洋警察の対応にもかなりの批判が集まっています。
もしこれが、日本の近海で起きていたら、海上保安庁はどう救助するのか気になるところです。
これに答えてくれたのが、元海上保安庁大型巡視船船長の増田正司さん
「海難事故の救助方法は海域によって異なるため一概には言えないが、初動対応の重要さは変わらない」ということなんですよね。
更に、もし、日本近海で事故が起きた場合は、専門訓練を受けた海保の潜水士らが船艇や航空機と緊密に連携して素速く現場に向かい救助にあたる、ということが決められているそうです。
日本人でよかったと思いますね。
ちなみに、全国には特殊訓練を受けた潜水士が１２１人いるそうです。更に、水深４０メートルまで潜って作業できるというから素晴らしいですよね。
更に、驚きなのが、特に、体力や技能により優れた潜水士が特殊救難隊として、３６人が羽田空港基地に２４時間体制で待機しているということです。
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羽田空港に基地があるため、航空機による全国への救助が出来るということです。
また、ヘリコプターと連携して救助などを行う機動救難士という方が７２人いて、全国８カ所の基地に常時待機しているそうです。
ちなみに、この救助率は９６％というから驚きです。
事故があり特殊救助隊が現場に到着すると、まず最初に船長や船員から避難誘導の状況や乗客の居場所などを確認氏、船内の乗客には外に出るよう指示、救命胴衣を付けた乗客は海に飛び込ませ救命いかだから助けるということです。
「セウォル号」沈没事故では、これらが全くなされていませんでしたよね。
海難事故で、最も難しいのが転覆した船をいかに安定させるかだそうで、船内に空気を注入するにしても、注入場所を間違えると更に船が傾き危険になるといいます。
韓国でもやっていた大きな浮きを船につなげて安定させる方法もあるらしいが、今回の「セウォル号」沈没事故では、船の浮力を維持するだけの浮きなどの道具が足りなかったもようです。
いかに船を安定させ、潜水士による救助作戦、外部の専門家の意見も取り入れながら短時間での状況判断はかなり難しいらしいです。
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